経験と人脈が豊富な50代は起業適齢期。幻冬舎書籍『壮年起業』を抽選で3名様にプレゼント！

2015年12月10日

経験と人脈が豊富な50代は、実は「起業適齢期」だった。

21歳で大手運送会社に入社し、48歳で起業した著書が、今では年商150億円という成功をどのようにして収めたかをその年代を目線にして書き下ろした『壮年起業』

著書は、「50代が起業適齢期だった」と振り返って言うとおり、50代が持つ能力が「起業し、成功する」為には必要だったのです。

起業には何が必要か、50代という年代で得られる何が起業の成功と結びつくかを、実体験に基づいて体系的に記されています。

今回は、起業希望の方はもちろん、希望されていないアトラ50読者の方にもぜひ、読んで頂きたい書籍として、抽選で読者プレゼントを実施いたします！

壮年起業について

夢とご縁がつむいだ挑戦の経営哲学

大手を中心に多くの企業が「早期退職制度」や「役職定年制」を導入し、組織の若返りに積極的である現代、壮年サラリーマンを取り巻く状況は厳しさを増しています。早期退職制度が定年退職よりも早い40代、50代での退職を促すもので、退職金の割り増しや就職先のあっせんなどの優遇措置が受けられる一方、役職定年制は役職者が一定年齢に達したら管理職ポストをはずれ、専門職などに異動する制度で、早期退職制度程ではないにしても低のいいリストラ策ともいえます。

この制度の導入で、役職を離れたサラリーマンはどうなってしまうのでしょうか。中央労働委員会の2007年の調査では、役職定年制を導入している企業の91.3％は役職定年後も一般の定年年齢まで在籍させているものの、給与面をみると役職就任時と同等の賃金を維持している企業はそのうち1割しかありません。長年会社のために働き、役職に就くことを目標に頑張ってきたのに、肩書はなくなり、給料も下がる―――それならばいっそのこと、早期退職者募集に応じて退職金の増額分をもらったほうが得策だ、と考える人も多いのが実態です。

しかし、公的年金の支給額が減少傾向にあることや、支給年齢の段階的な引き上げ、平均寿命の上昇など、退職後の生活を考えると、楽観視できない状況があります。

このようなご時世に、壮年サラリーマンが希望に満ちた人生を手に入れる最良の方法が「起業」です。壮年、特に50代こそ、仕事や生活の長い経験で培われた人間力を生かせる「起業適齢期」なのです。

本書では、48歳で起業し、年商150億円、国内24拠点と海外58拠点を構える物流企業へ成長させた著者の実体験に基づいた「壮年起業」の具体的なノウハウを紹介。さらに、興した会社を発展させるための心得などもあわせて解説していきます。将来に不安を抱える壮年サラリーマンの新たなチャレンジの後押しをする1冊です。